よくある質問|日本自動認識システム協会

よくある質問

申込手続き

申込方法について教えてください。

お申込方法は、当協会ホームページでの web 申込のみです。申込受付期間中に、当協会ホームページ内のweb申込画面よりお申込下さい。ただし、この時点では仮受付となります。

仮受付後、受験・受講料の払込をしていただき、当協会にて入金の確認がとれたところで、申込手続完了通知をメールにてご連絡致します。

受講・受験料の払込方法について教えてください。

受講・受験料は、払込締切日までに当協会指定金融機関の口座へお振込下さい。指定金融機関の口座詳細につきましては、インターネットでお申込手続き後に、当協会より別途ご連絡致します。なお、振込手数料につきましては、振込人負担とさせていただきます。

申込資格はありますか?

学歴・年齢・性別・国籍による制限はありません。

ただし、「専門技術者認定講習・試験」の申込に関しては、「基本技術者資格」の認定取得が条件となります。

急な都合で参加ができなくなったのですが、料金の返還は可能ですか?

受講・受験料は、納入後理由のいかんに関わらず返還致しません。

仮受付中に定員に達してしまった場合は、どうしたらよいのでしょうか?

大変申し訳ありませんが、当協会までお問い合わせ下さい。

講習・試験

講習を受けずに、試験のみを受験することは可能ですか?

「基本技術者認定」につきましては可能です。「専門技術者認定」につきましては、バーコード・RFIDそれぞれの前回試験を受験されたことがある方が、1回のみ可能です(2回目以降は、再度受講・受験をしていただきます)。

試験の回答方式について教えて下さい。

基本技術者認定試験につきましては、多肢選択式(4択)となります。専門技術者認定試験につきましては、多肢選択・記述式(計算問題を含みます)となります。

合格の目安を教えて下さい。

一概には言えないのですが、基本技術者資格試験につきましては、過去の実績も勘案し、大体70点程度を目安としてお考え下さい。

試験当日

受講・受験日の持ち物について教えて下さい。

次のものは必ずお持ちください。

  • 受験票(顔写真の貼付を忘れないで下さい)
  • 筆記用具(HBまたはBの黒鉛筆またはシャープペンシル、消しゴム等)

また、当協会指定参考書籍(開催概要のページの「使用するテキスト欄」をご参照願います)もあわせてご持参下さい。

昼食については、当協会でお弁当・お飲み物をご用意致します。

受講・受験上の注意について教えて下さい。

会場への自動車・二輪車でのご来場はご遠慮下さい。指定場所以外での喫煙はご遠慮下さい。

試験中、下記の事項に該当する行為をされた方は、その場で退場となり、答案の採点は致しません。

  • 他の人の代わりに受験する。
  • 試験官の指示に従わない。
  • 携帯電話・PHS・パソコン・録音機・カメラ・辞書などを使用する。

また試験中にいったん退席をされると、再入場は認められません。

その他

資格認定登録者の氏名を協会ホームページで公表するとありますが、匿名にすることは可能ですか?

匿名希望者は、受験番号のみを当協会ホームページに掲載させていただきます。

登録証書(賞状)および登録証(カード)の再発行は可能でしょうか?

いずれも有料(申込者負担)で再発行が可能です。詳細についてはお手数ですが、当協会までお問い合わせ下さい。

専門技術者認定講習・試験は現在、バーコードとRFIDのみで、バイオメトリクスの講習・試験がありませんが、いつ頃開催されるのでしょうか?

誠に申し訳ございませんが、現在開催検討中です。

講習会のテキストで使用される書籍を自分で購入したいのですが、どこで販売されているのでしょうか?

当協会ホームページの書籍紹介コーナーで購入が可能です。また、書店、インターネットでも購入可能です。

  • よくわかるRFID
  • よくわかるバーコード・二次元シンボル
  • よくわかるバイオメトリクスの基礎

一般社団法人日本自動認識システム協会・編 オーム社/雑誌局・発行

自動認識技術者資格を取得することで得られるメリットは何でしょうか?

当協会の資格は残念ながら公的資格ではなく、業界資格です。

現状、履歴書に記載ができるほど世間に権威が認められてはおりませんが、自動認識業界においては、知名度・権威が高まってきている資格であると自負しております。資格を取得することで得られるメリットについては、企業や資格取得者によって様々ですので一概には申し上げられません。ご参考のために一例を挙げますと、資格取得者の中には自分が自動認識技術に関する有識者であることをアピールし、お客様に安心感を与えるために、名刺に資格名と認定登録番号を表記して活用されている方もいらっしゃいます。また企業によっては、資格の取得が社内評価の向上につながっているところもあるようです。

調査・研究活動

省庁からの通知等(会員専用)

広報活動

アクセス

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